「魚は頭から腐る」という西洋の諺（ことわざ）があります。
組織や社会の腐敗はトップから始まるということで、リーダーの資質や行動が全体に大きく影響するという戒めです。
そのような中、今の世の中を見ていると、世界中の為政者が腐っていると言っても過言ではないと思うのですが、そうだと「仮定」するなら相場がどうなるのかということで、ChatGPT（人工知能）と会話を進めたところ、以下のような流れで回答が得られました。
まず、ここで想定する「頭」ですが、政府、官僚機構、中央銀行、国際機関、多国籍企業、主要メディア・・・となります。
そして、ここが腐ると、国の財政規律が無くなり、借金が増え続け、通貨価値が毀損され、統計や情報の信頼性が低下し、短期的な人気取り政策が増える・・・となります。
また、そもそも法定通貨（円・ドル・ユーロなど）は政府への信用で成り立っているわけですが、国の借金が増え続ける中で、お札を刷りまくるため、通貨価値が毀損され、インフレ（物価上昇）が誘発されます。
すると、「刷れる法定通貨（円・ドル・ユーロなど）」と「刷れない金（Gold）」ということで、金（Gold）が上昇しやすくなります。
一方で、為替については、例えば「日本 → 腐っている」「米国 → 腐っている」「欧州 → 腐っている」とすると、「どこがマシか」で決まります。
つまり、「最悪 vs 少しマシ」の比較、相対評価で決まるということです。
ただし、株については、お札を刷りまくっている背景から「頭が腐る → 株暴落」になるとは限らず、余った資金が株に流れると考えられます。
そして、これと同様のことが不動産についても言えます。
そのかわり、「頭が腐る」ということは、社会の中間層の崩壊に繋がっていきますので、一般的な中間層向けビジネスの株価上昇は期待しにくくなります。
その一方で、「頭が腐る」ということは、戦争やインフレ（物価上昇）が想定されるということで、軍需企業、資源企業、エネルギー企業、インフラ企業・・・の株価は上昇しやすくなります。
要するに、中間層以下の庶民はインフレ（物価上昇）で生活が苦しくなっていく一方で、富裕層は資産価格（株・不動産など）上昇で豊かになっていくのです。
これは、現金のみを保有する人が不利になりやすい状態だとも言えます。
さて、以上が、世界中の為政者が腐っていると「仮定」した時に、相場がどうなるのかということで、ChatGPT（人工知能）から得られた回答です。
しかし、この回答を見れば分かりますが、これは、まさに今の「現実」ではないでしょうか？
したがって、やはり世界中の為政者は腐っていると言えるでしょう。
そして、今回、このことを考察しようと思ったのも、新型コロナウイルスやコロナワクチンなど、重要な情報がこれまでに暴露されてきたにもかかわらず、報道の自由度ランキング62位の日本、64位の米国において、主要メディアが情報をスルーしてきたからです。
ちなみに、その「重要な情報」の一部を整理すると、以下のようになります。
・「重要な情報」は、CIA（米中央情報局）やNSA（国家安全保障局）など、米国にある17の情報機関全体を統括する最高責任者＝トゥルシー・ギャバード米国家情報長官によって暴露されてきた。
・2016年の米大統領選に影響を与えようとしたロシアゲート（米大統領選におけるロシアの干渉）に関する「偽レポート」を作れと命じたのはオバマ元米大統領だった。
・トゥルシー・ギャバード米国家情報長官は、「イランはまだ核開発に着手するほどの技術的段階には達していない」と証言した。
・米国が海外で運営する生物研究所における「危険な病原体」に関する研究が、世界的な大惨事に繋がる可能性がある。
・米国はウクライナにある40以上の生物兵器研究所（米国の防衛産業と関連）の設立を支援していた。
・米国で新型コロナウイルス対策を主導したアンソニー・ファウチ氏が、新型コロナウイルスの発生源とされる「武漢研究所」の研究に資金提供をし、隠蔽もしていた。
・新型コロナウイルスは生物兵器であり、製薬会社、科学技術団体、NGO（非政府組織）など、多くの団体が関与していた。
・ファイザーやモデルナなど、巨大ワクチンメーカーの最大の株主はビル・ゲイツ氏（マイクロソフト創業者）で、新型コロナウイルスが大流行する数か月前に主催された「イベント201」では、ビル・ゲイツ氏が「ワクチン接種ビジネスで大儲けできる」と語っていた。
さて、そんなトゥルシー・ギャバード米国家情報長官は「夫のがん闘病を理由に」6月末に辞任することになっていますが、本当の理由は、「対イラン戦争は、良心に照らして支持することはできない」と言って辞任したジョー・ケント氏（米国家テロ対策センターのトップ）と同じようです。
つまり、「どうしてもこの戦争を止めることができない」と結論付けているようです。
実際、【トランプ氏がイランとの合意は近いと主張した回数、「37回」】という報道もありましたが、「こんな停戦合意を信じるのですか？」というのが、普通の人間の反応だと思います。
そして、相場においては【6月末のリバランスで最大1,650億ドルの株式売却か＝JPモルガン】という報道があり、6月の四半期末までに「世界の機関投資家」が最大1,650億ドル（約27兆円）相当の株式を売却する可能性があると試算されています。
これは「リバランス（保有資産の比率を当初の目標に戻すこと）」と呼ばれる動きで、「株が上がり過ぎたので元に戻す」という機械的な売りですが、その規模が大きいため、波乱要因になり得ると警告されています。
ちなみに、今月は、あと2日しかありませんが、株式市場に波乱は起こらないのでしょうか？
前述のように、余った資金が株に流れるという構図はありますが、それと同時に今は「空売り（値下がりで利益を得る）」も急増しているようです。
相場は引き続き、慎重に取り組んでいきましょう。