今から1～2か月前のことですが、トランプ米大統領が「私たちは狂った世界に生きている」と言いました。
たしかに、日々のニュースや際限なく上がる株価を見ていても、トランプ米大統領の言う通りで、「私たちは狂った世界に生きている」と思います。
そのような中、先日は「影の米大統領」と言われるピーター・ティール氏が、「米国から逃げた」ということでニュースになりました。
【テック界の大富豪ピーター・ティールが「核戦争」に備えて選んだ逃亡先は…南米アルゼンチン】
さて、今年の2月28日、米国とイスラエルによる攻撃で、イランの最高指導者ハメネイ氏が殺害されました。
その結果、現在の「イラン戦争」へと至ったわけですが、そんなハメネイ氏殺害に大きく関わったのが、ピーター・ティール氏が創業したパランティア社の持つ「監視システム」でした。
また、【“影のアメリカ大統領” 起業家ピーター・ティール氏が高市総理と面会 AIなど先端技術分野について意見交換】というニュースにもあったように、今年の3月にはピーター・ティール氏と高市総理が面会し、意見交換を行いました。
そして、5月27日には「国家情報局設置法」が成立しました。
前述のように、ピーター・ティール氏が創業したパランティア社といえば「監視システム」ですから、この流れによって、今後の日本は「監視社会に陥ることが確定した」「戦前・戦時中のような監視国家になる」と言われています。
ところで、そんなピーター・ティール氏が、なぜ「米国から逃げた」のでしょうか？
当然、水面下で大きな変化が起きて（核戦争に備えて？）いるからでしょうが、現在の米国社会が「おかしく」なっていることは確かで、個人的には以下のニュースが気になりました。
【米名門大の秀才を襲う就職難 8000社玉砕、コンピューター専攻で悲劇 AIが変えるアメリカ】
記事によると、「激しい競争を勝ち抜き、数千万円もの学費を払って卒業したのに就職先がひとつも見つからない――。米国で大卒の失業率が上昇し、人工知能（AI）に自分たちの仕事が奪われているとの不満が若者の間で高まっている」とのことでした。
一方で、日本でもロスジェネ（失われた世代、就職氷河期世代）という言葉があります。
そして、以下のようなニュースが報じられています。
【就職氷河期にキャリアを奪われた「ロスジェネ」の悲劇】
【永遠の若手 花が咲かないままに終わる？ロスジェネ世代】
【「100社落ちた。頑張りすぎてぼろぼろ…単純な支援を」求める声―バブル後“大学卒で就職できず”全国約1700万人いるとされる世代】
このように、米国でも日本でも、大卒にもかかわらず「就職難」で報われていない人たちが大量にいる中で、株価だけは絶好調なのです。
【キオクシア時価総額 一時45兆円に トヨタを抜く場面も】
【日経平均、6万8000円台で終了＝TOPIXも史上最高値更新―東京株式】
【米国株式市場＝続伸、3指数が最高値更新 エヌビディア新半導体発表でハイテク高】
さて、上記の通りで、「AI需要の拡大余地を踏まえると、価格高騰が続きそう」と言って、高校生が「アルバイトでためたお金で」買っていると言われるキオクシア（旧東芝メモリ）株については、なんと、その時価総額はトヨタ自動車をも超え、日経平均株価も1980年代のバブル絶頂の頃の「約2倍」にもなっています。
そして、米国株も「ナスダック・S&P500・ダウ」の3指数が最高値を更新しています。
その一方で、前述のように、「影の米大統領」と言われるピーター・ティール氏は「米国から逃げた」わけです。
本当に、現在の株価上昇が、手放しで喜べるものなのでしょうか？
ちなみに、今年の3月には、グローバルサウス（新興国・途上国）が、米国とイスラエルによるイラン攻撃を受け、「世界崩壊」を危ぶんでいると報じられました。
そのような中で、ピーター・ティール氏が「米国から逃げた」ことを合わせて考えますと、やはり現在の世界は崩壊しつつあるのではないでしょうか？
実際、米国では「イラン戦争」によって、ガソリン価格が異常な高騰を見せ、スーパーの卵の値段にさえ悲鳴を上げる惨状をよそに、イラン攻撃のために毎日数十億ドルが中東へと消えていき、この現実に対し「ふざけるな！」と怒りの声が上がっています。
しかも先日、「対イラン戦争は、良心に照らして支持することはできない」と言って米国家テロ対策センターのトップを辞任したジョー・ケント氏は、次のようなことを述べました。
「人々は、9.11同時多発テロ以降のすべての戦争を、イスラエル・ロビー（政策を親イスラエルの方向に動かそうとロビー活動をする組織）がどのように運営してきたかを知ったら、絶対に激怒するだろう」
そのような中、世界で大騒ぎになっているエプスタイン文書（性的人身売買で起訴され自殺したとされる富豪ジェフリー・エプスタイン氏に関連した文書）で明らかになったことは、「悪神信仰」「悪魔崇拝」の実態で、その中心にいたのが、世界の王侯貴族、富豪、多国籍企業の経営者、歴代大統領、政治家、メディア、芸能界、学会の人たち・・・でした。
また、そんなエプスタイン文書を追及していくと分かりますが、現在のイラン戦争も含めて、あらゆる戦争は「少数の権力者の金儲けと保身」のために行われているのです。
いずれにせよ、「おかしいものは、おかしい」という感覚が大事だと思います。
相場は引き続き、慎重に取り組んでいきましょう。