世界3大投資家といえば、ジム・ロジャーズ氏、ジョージ・ソロス氏、ウォーレン・バフェット氏の3名です。
ちなみに、今の「米財務長官」はスコット・ベッセント氏ですが、以下のニュースは把握しておいた方がいいと思います。
【ウォール街での〝静かな殺し屋〟 トランプ関税推進者の素顔、過去にはジム・ロジャーズの門下生であったことも】
【トランプ、ソロス両氏に短気の共通点－ベッセント米財務長官が明かす】
【ベッセント米財務長官「米国の負けに賭けるな」 バフェット氏引用】
さて、今の「米財務長官」のスコット・ベッセント氏は、イエール大学を卒業後、世界3大投資家の一人であるジム・ロジャーズ氏の下で「サマー・インターン」として働き、投資について基本的なことを学んだ後、同じく世界3大投資家の一人であるジョージ・ソロス氏が経営するソロス・ファンド・マネジメントで働き始めました。
そして、その後は自身のヘッジファンド「キー・スクエア」を創設し、今は米財務長官を務めているわけですが、そこで、同じく世界3大投資家の一人であるウォーレン・バフェット氏の言葉を引用して「米国の負けに賭けるな」と訴えたわけです。
つまり、スコット・ベッセント氏（米財務長官）は、世界3大投資家の影響を受けた人物と言っても過言ではありません。
そのような中、スコット・ベッセント氏は、ジョージ・ソロス氏とトランプ米大統領が「気性や要求、短気な性格」という面で「似ている」と指摘しました。
また、スコット・ベッセント氏は、トランプ米大統領について、問題を特定し、解決策を見いだす独自の能力を評価する一方、「実行段階で性急な面が時折ある」と述べたそうです。
このように、トランプ米大統領について、「気性や要求、短気な性格」「実行段階で性急な面が時折ある」と述べたスコット・ベッセント氏の発言を裏付けるかのように、現在の「イラン情勢」についても以下のような報道が続いています。
【トランプ大統領の発言が二転三転 大規模攻撃はあるのか 反発イラン、水面下では…】
【トランプ氏「イラン国民は“爆撃を続けてくれ”と懇願している」と発言 “狂気の論理”に批判広がる】
【トランプ大統領「2日以内に何かが起きる」 イラン再協議を示唆 停戦延長は否定 アメリカ中央軍は海上貿易を「完全遮断」】
さて、上記の報道からも分かると思いますし、今日までの流れからも分かると思いますが、トランプ米大統領については「何を言い出すか分からない」ところがあります。
そして現在、このことを踏まえた上で意識したいのが「ペトロダラー」についてです。
ちなみに、「ペトロダラー」とは、1970年代半ばに、米国とサウジアラビアが「世界の石油取引を米ドル建てで行う」ことで合意した際に生まれた言葉です。
結果的に、中東の産油国が原油輸出で得た米ドル（オイルマネー）を米国債などで還流させ、米ドルの「基軸通貨としての地位を支える仕組み」となっています。
ところが、以下の報道にもあるように、この「ペトロダラー」が揺らいでいるのが現在なのです。
【長引くイラン衝突、米経済の支え「ペトロダラー」に揺らぎ】
【イラン戦争がペトロダラー支配試す、ペトロ人民元後押しも－ドイツ銀】
さらに、上記の報道に続き、先日は【ベッセント米財務長官 中国は「信頼できないパートナー」】と報じられました。
スコット・ベッセント氏は、イランはホルムズ海峡を通過する船舶に課した通行料の支払いとして「人民元」を受け入れているとし、「中国が世界の基軸通貨としての米ドルの地位を奪おうとしていることは明らかだ」と言って、中国を非難したのです。
一方、中国も中国で、イラン戦争を巡り、大国が「国際法を無視する」弱肉強食の世界に戻ってはならないと述べ、米政府を批判しました。
したがって、このような全体像について考えた時に、私たち投資家が意識したいのが、「トランプ米大統領がこのまま黙っているのでしょうか？」ということなのです。
また、「ペトロダラーの揺らぎが今後の波乱要因になりませんか？」ということなのです。
しかし、現実は、イラン情勢が混迷している中でも、日経平均株価が過去最高の5万9518円を付けるなど、6万円台に迫りそうな勢いとなっています。
それどころか、「日経平均は10万円になる」といった話まで出てきています。
そして同時に、米国株も連日のように「過去最高値更新」となっています。
すると、ここで意識したいのが、冒頭で触れた「世界3大投資家」の見解で、ジム・ロジャーズ氏は、「日経平均は10万円まで上がる、そんな予測が出たら終わりの始まり」と言っています。
また、ウォーレン・バフェット氏が率いた、投資会社バークシャー・ハサウェイ（バフェット氏は昨年末に退任）の手元資金は、過去最高の3820億ドル（約60兆円）に達しています。
そして、この背景には、バフェット氏が「バフェット指標」（100%を超えると警戒水準、リーマン・ショック直前でも116%だった）について、「200%を超えて投資を続けるのは、火遊びをしているようなものだ」と語ったのに対し、まさに現在が「200%超え」になっていることがあります。
要するに、守りの姿勢として、3820億ドル（約60兆円）の手元資金（現金）になっているわけです。
前述のように、スコット・ベッセント氏（米財務長官）は、世界3大投資家の影響を受けた人物と言っても過言ではありませんが、はたして、「世界3大投資家の見解」と「現在の市場（相場）」を比べた時に、今後どちらが正しいのかを考える必要があると思います。
さらに、米財務長官といえば、先日は【米国債急落に備えを、ポールソン元財務長官が警告－影響は「深刻」】というニュースも報じられました。
これは、端的に言うと、「金融の土台が揺らぐリスクが現実味を帯びてきた」ということなのです。
このような全体像を踏まえ、引き続き、相場は十分に気を付けて取り組んでいきましょう。