【イラン戦争まで賭けの対象に－予測市場がもたらす闇、記者に殺害予告】
【イスラエル紙記者、予測市場参加者にミサイル記事変更迫られる】
【対イラン攻撃巡り予測市場で賭け、インサイダー疑惑に調査求める声】
【マクロスコープ：停戦はいつ？紛争から選挙まで「賭け」 予測市場が急拡大】
【次はキューバ？ それともコロンビア？ 予測市場、米の攻撃に賭け】
【米政府がグリーンランドを支配する予想確率、賭けサイトで4割に上昇】
【日経平均株価、一時1400円超高 原油調達不安が後退】
【日経平均株価 下落幅2000円超の全面安 イラン情勢懸念で原油先物価格が上昇】
上記は、あらゆることを「賭け」の対象とする「予測市場」に関する最近のニュースと、日経平均株価に関する先週のニュースです。
これらのニュースを見れば分かると思いますが、なんだか「狂気の沙汰」だと思います。
というのも、「予測市場」や「日経平均株価」ではなく、実体経済に焦点を当てると、以下のようなニュース・現実があるからです。
【原油不足の影響で青森の老舗銭湯が「閉湯」宣言･･･「イランの戦争が決定打です」店主が告白した厳しすぎる値上げ】
【ガソリン価格急騰･･･運送業者は事態の収束を願うだけ 「長引くとダメージは計り知れない」燃料仕入れ価格が20円上がると月々約60万円の負担増に】
【「20円値上げ」「ナフサ」も不足し医療への影響懸念 イラン情勢悪化 ガソリン“高騰”】
【イランによる攻撃でカタールでのヘリウム生産が停止し、世界中の半導体生産に影響が及ぶ可能性が指摘される】
【イラン情勢が“産業の米”エチレンにも影響 減産が生活を直撃･･･歯科治療やマスク不足、バナナの熟成にも】
さて、具体的には「原油 ⇒（精製）⇒ ナフサ ⇒（加熱分解）⇒ エチレン」「ガス精製の過程で含まれるのがヘリウム」という構図があるのですが、イラン情勢の緊迫によって、以下のような製品やサービスにも影響が出ます。
プラスチック、塗料原料、溶剤、合成繊維原料、洗剤原料、合成ゴム、肥料・医薬原料、レジ袋、容器、ラップ、ペットボトル、服の繊維、パイプ、床材、発泡スチロール、食品トレー、緩衝材、シャンプー、アルコール飲料、消毒液、医療器具、物流、食料品、半導体、ハイテク、データセンター、通信、クラウド、自動車、建設、医療、電機、日用品、機械・・・
これらを見れば、甚大な影響があることが分かると思います。
だからこそ、先週、ブルームバーグは【ナフサ不足は「炭鉱のカナリア」、日本の供給網が混乱に陥る恐れ】と報じました。
「炭鉱のカナリア」は金融経済用語でもありますが、何らかの危険が迫っていることを知らせてくれる前兆を意味します。
そして、このような全体像を踏まえますと、改めて「予測市場」もそうですが、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われた日本経済の黄金期（1980年代のバブル景気）より2万円も高い「日経平均株価」についても「狂気の沙汰」だと思います。
ところで、今の世界は、なぜ、これほどまでに「滅茶苦茶」になっているのでしょうか？
そのカギを握るのが、今、世界で大騒ぎになっているエプスタイン文書（性的人身売買で起訴され自殺したとされる富豪ジェフリー・エプスタイン氏に関連した文書）です。
エプスタイン文書で明らかになったこととして、「悪神信仰」「悪魔崇拝」の実態がありましたが、その中心にいたのが、世界の王侯貴族、富豪、多国籍企業の経営者、歴代大統領、政治家、メディア、芸能界、学会の人たち・・・でした。
ちなみに、エプスタイン氏はモサド（イスラエル諜報特務庁）のスパイだったと言われていますが、その任務が、このような「特権層の弱みを握り脅迫すること」だったと言われています。
そして、これを裏付けるかのように、先日、イスラエル軍情報局出身のアリ・ベン・メナシェ氏が次のようなことを述べました。
「イスラエルのネタニヤフ首相が、トランプ米大統領を脅迫していることを確認している。米国政府はイスラエルに罠にはめられている。ジェフリー・エプスタイン氏はその罠にかけるためのイスラエルの道具の一つだった」
一方、イランについてですが、産経新聞も報じた【イランには2つの軍 革命防衛隊はホメイニ師創設「親衛隊」、共和国軍は国防担う「国軍」】という記事が重要です。
というのも、イランの「革命防衛隊」にはモサド（イスラエル諜報特務庁）が潜入していて、昔から「戦争・紛争・テロのマッチポンプが行われる」と言われているからです。
さらに、そのような中で、利益を得る「特権層」がいるわけです。
要するに、「悪神信仰」「悪魔崇拝」の中心に世界の「特権層」がいて、その特権層の弱みを握り脅迫する特権層もいて、戦争・紛争・テロのマッチポンプを行う特権層がいて、そこから利益を得る特権層もいるという構図が見えてくるのです。
ただし、いつだって、犠牲になり、迷惑・実害を被るのは、世界中の多くの「一般国民」です。
そのような中、先日、日経新聞は【「パンドラの箱」開けたエプスタイン問題 高まる特権層への不信】と報じました。
いずれにせよ、今後の相場を考えるにあたっては、実体経済こそ、着目すべきだと思います。
そして、前述の「炭鉱のカナリア」ということで、何らかの危険が迫っていることを知らせてくれる前兆を意識すべきだと思いますが、それがナフサ（原油を精製したときに出る軽い油）です。
ちなみに、日本のナフサ備蓄は「約20日分しかない」と言われています。
相場については、引き続き、十分に注意して取り組みましょう。