「サブプライム」とは、米国における「低所得者、信用力の低い個人向けのローン」のことです。
元々は住宅を売るために、銀行が低所得者（信用力の低い個人）にもローンを組ませようとして、低金利で貸し出したのです。
ただし、低金利は「一定期間」のみで、それが過ぎると「利率が上がる仕組み」です。
利率が上がれば、当然、返済が厳しくなるであろうと予想できますが、地価や住宅価格が上がり、結果として「資産価値が上がるから大丈夫」という理屈で、銀行が低所得者（信用力の低い個人）にも住宅ローンを組ませていたのです。
一方で、銀行は低所得者（信用力の低い個人）に組ませていた住宅ローン（債権）を証券として、他の金融機関に売り出し、またその証券には「いろいろな債権も組み合わされて」投資家に販売されていきました。
そのような中、2007年には、前述の「資産価値が上がるから大丈夫」という理屈が通用しなくなりました。
なぜなら、地価や住宅価格が大きく下落したからです。
そして、このような「サブプライム」の危機による「損失拡大」が原因となって、2008年9月15日に、かの有名な「リーマン・ショック」が起こったわけです。
さて、このことを踏まえて以下のニュースを見ていきます。
【JPモルガンのCEO、信用市場の異変に警鐘－「ゴキブリは他にもいる」】
実は今、前述の「住宅ローン」で危機になったことと同様のことが「自動車ローン」で起こりつつあります。
サブプライム（低所得者、信用力の低い個人向け）自動車ローン会社が「突然破綻」し、米ウォール街の大手金融機関を巻き込むまでに広がってきているのです。
そして、このことを受け、米金融大手JPモルガンのダイモンCEO（最高経営責任者）が、「ゴキブリを1匹見たら、恐らく他にもいる。この件は誰もが警戒すべきだ」と発言したのです。
また、このダイモンCEOの発言に反応したのが、資産運用会社ブルー・アウル・キャピタルのリップシュルツCEOで、以下のニュースへと続きます。
【ブルーアウルCEO､ダイモン氏のゴキブリ発言に反応－銀行ローンに矛先】
どういうことかというと、リップシュルツCEOは、「銀行（JPモルガンなど）は自らの帳簿にゴキブリがいないか確認した方がいい」と述べたわけです。
いずれにせよ、【自動車版サブプライム破綻、ウォール街に衝撃拡大－証券化市場に火種】という報道もあるように、特に投資家としては、この問題を軽視しない方がいいでしょう。
さらに、以下の報道も軽視しない方がいいでしょう。
【米企業・政府の採用、1〜9月は6割減 リーマン危機以来の低水準】
なんと、今年の1〜9月は、米企業や政府機関の新規採用数が前年同期比6割減となり、リーマン・ショック以来の低水準となっているのです。
したがって、前述の自動車版サブプライム破綻の問題と合わせて、この「採用6割減」も、第二のリーマン・ショックを彷彿とさせる重要な「サイン」だと思います。
ところで、2016年の米大統領選「トランプ 対 ヒラリー」では、日米の主要メディアは揃いも揃って【ヒラリー優勢】と報じていましたが、その中で唯一正しく予測していたのが、世論調査組織の「ラスムセン」でした。
そして、そんな「ラスムセン」が、最近「米国の30歳未満の成人の内、フルタイムの仕事に就いているのは、わずか48%」と発表しました。
したがって、これもやはり前述の「採用6割減」を裏付けるような情報と言え、第二のリーマン・ショックを彷彿とさせる重要な「サイン」だと思います。
しかし、そのような中で、日本も米国も、株価は史上最高値を更新し続けています。
それに対し、多くの国民が「景気の良さを感じない」と口にしています。
物価は上がり、給与は伸びず、家計は苦しいままだからです。
専門家も「経済は成長していない」と指摘しています。
ですので、いくら「株価史上最高値更新！」と言ったところで、特に投資もやっていない一般の人々が「これは、おかしい！」と反応するのが、現在の状況だと言えるでしょう。
また、世界3大投資家の一人であるジム・ロジャーズ氏は、最新本『世界大激変: 混乱する世界をどう読むか』（東洋経済新報社）で、「このまま永遠に上昇相場が続くことはない。株価の上昇は必ずどこかで終焉する。そして、それが起きた際には、私が経験した経済危機のなかで最悪の危機になるという考えに変わりはない」と述べています。
一方で、前述の米金融大手JPモルガンのダイモンCEOの「別の発言」もニュースになっています。
【金保有は「半ば合理的」、1万ドル到達の可能性も－JPモルガンCEO】
2年前に1オンス＝2000ドルを下回っていた「金」が、昨年から急上昇し、ついに4000ドルの大台を突破しました。
ダイモンCEOによれば、「1万ドルに達してもおかしくない」とのことでした。
ところが、そんなJPモルガンは、過去に「金・銀相場の不正操作（下落させる）」で訴訟を起こされたことがあります。
しかし、「弊社（JPモルガン）は米国政府の代理として価格操作（下落させる）をしただけ」との申立弁明をして、無罪放免となりました。
したがって、現在は、米国政府の代理として価格操作（下落させる）ができないくらい、世界中で「金」が買われているということであり、これも重要な「サイン」だと思います。
いずれにせよ、相場は引き続き慎重に取り組んでいきましょう。