長年にわたって「陰謀論だ」とされてきたことの方が、むしろ正しかったようだ・・・
第2次トランプ政権がスタートし、このような認識が着実に広がりつつあると思います。
そもそも、戦争はなぜ起こるのか？
自然発生するのか？
まともに考えれば、「仕掛け人」がいるからこそ戦争が起こるわけです。
また、過去、広島と長崎に原爆が落とされましたが、落とした人間たちは、何をどう考え、あそこまで「非人道的な決断」ができたのでしょうか？
一方で昨年、ヒズボラ（イスラム教シーア派組織、イランの支援を受けている）を狙ったボケベル爆破事件（死傷者約3000人）を受け、イスラエルのネタニヤフ首相は笑顔で口笛を吹いている動画を投稿したようですが、これも「非人道的な行為」だと多くの人は思うことでしょう。
今回は、このようなことを意識しつつ、直近のニュース等について考えてみたいと思います。
まず、ロシアでは先週9日、首都モスクワで第2次世界大戦の対独戦勝記念日を祝う式典が開かれました。
それに合わせて、ロシアはウクライナと72時間の一時停戦を発表しました。
ところが、これに対し、ウクライナのゼレンスキー大統領は以下のような発言をしました。
「ロシアが発表した72時間の一時停戦に応じるつもりはないし、攻撃停止もしない」
「式典に出席する各国首脳（中国の習近平国家主席をはじめ、20か国以上の首脳）の安全を確保するのはロシアの責任だ」
日本のメディア（報道自由度ランキング70位）、米国のメディア（報道自由度ランキング55位）は、これまでずっと「プーチン＝極悪非道」「ゼレンスキー＝正義の味方」と報じてきましたが、上記の発言が、本当に「正義の味方」の発言と言えるでしょうか？
すると、このゼレンスキー発言の後に報じられたのが以下のニュースです。
【ウクライナの無人機が3夜連続モスクワ攻撃、習氏到着前の空港混乱】
【モスクワ全空港が一時閉鎖、ウクライナの攻撃で 戦勝式典目前に】
一方で先週、以下のようなニュースも報じられました。
【英政府、第3次世界大戦への備えを進める】
ここでは詳細について省きますが、いずれにせよ、戦争には「仕掛け人」がいるということです。
そして、そんな「仕掛け人」たちは、他人の命を駒のように使いつつ、自分自身が戦場に行くことは決してないわけですから、ある意味「悪魔的」と言えるでしょう。
実際、長年にわたって「陰謀論だ」とされてきたことの中に、「戦争の仕掛け人＝悪魔崇拝者」というものがあり、悪魔崇拝思想では、戦争は「人間の血＝最大の供物」とされています。
また、悪魔崇拝思想では、子どもを「生け贄」や「儀式の供物」として使うというものがあり、それらの証言が世界中で出てきています。
そして、このようなことを踏まえ、以下のニュースを見ていきます。
【性的虐待や自傷行為を子どもたちに強要、世界的犯罪ネットワーク「764」の実態】
【『サウンド・オブ・フリーダム』－アメリカで深刻な社会問題となっている児童人身売買の実態】
上記のように、これは映画にもなっているのですが、先日、ロバート・ケネディ・ジュニア米厚生長官は、「バイデン前政権が、児童人身売買に関与していた」「行方不明になっている30万人以上の移民の子どもの行方を捜している」「児童人身売買に関与していた人間たちは、法の裁きを受けるだろう」と述べました。
また、このロバート・ケネディ・ジュニア米厚生長官の発言について、エルサルバドルのナジブ・アルマンド・ブケレ・オルテス大統領も「行方不明になった赤ん坊は、悪魔崇拝思想に基づいて、悪魔への生け贄にされている」と述べました。
ちなみに、バイデン前政権によるウクライナへの軍事支援の総額は1兆円超、イスラエルには1兆円超の武器売却をしたと報じられています。
つまり、話の流れとして、「バイデン前政権（民主党）＝児童人身売買＝悪魔崇拝＝戦争の仕掛け人」という構図が見えてくるのです。
さらに、日本のメディア（報道自由度ランキング70位）、米国のメディア（報道自由度ランキング55位）は、米民主党寄りの論調なわけです。
したがって、あらゆることについて言えますが、「すべてを陰謀論として片付けてよいのか？」という問題があるのです。
そのような中、過去にトランプ米大統領は次のように述べました。
「その昔、私は他の連中と同様にインサイダー（内部の人）だった。インサイダーがどんなものか知っていたし、今でも知っている。悪くないよ。悪くないんだ。今、私は特別なクラブ（同好会）を抜け出して、米国に関連して起こっている恐ろしいことを暴露しているせいで、攻撃されている。私はクラブの一員だった。だからこそ、この状況を解決できるのは私しかいないんだ」
さて、この結果として、第2次トランプ政権があり、冒頭の、長年にわたって「陰謀論だ」とされてきたことの方が、むしろ正しかったようだ・・・という話に繋がってくるのです。
ですので、現在の世界というのは「トランプ革命の最中」と言えます。
そして、だからこそ、相場においては、日本の大手生保4社が「日々の不確実性が増した。いろいろなものが破壊的に動き、見通しは追いついていない」と語ったように、警戒を緩めるべきではないのです。
引き続き、相場は慎重に取り組んでいきましょう。